他社の場合は、営業マンが販売店へ出向いて、自社のパソコンを目立つところに並べてもらうためにリベートをはずむなど、あれこれと販売促進のためのコストを払ってきた。
また、これまでの取引関係のしがらみもあって、Dのようなネット販売には一気に踏み込めない。
まさにeとtの戦いがあるわDが高収益である第二の理由は、「受注生産」であるため、在庫費用がかからないことに求められる。
どんな商売でも見込み生産に伴う在庫リスクは大きいが、パソコンのような技術革新の急激な商品は、生産してしばらく経つと商品価値がなくなるため、どのメーカーも四苦八苦しているのが実態だ。
このような従来型のビジネスに比べて、ワンツーワンの受注生産のメリットは巨大である。
とくに、1995年以降はインターネットが活用できるようになったため、Dのビジネスモデルは巨大な利益を生むに至ったのである。
現に、1990年代において、株価上昇率が最も高かったのはDであった。
この10年間にDの株価は850倍にもなったという。
パソコンやパソコンサーバーシステム、大手メーカー。
3万8000拠点を超える販以上で製品を販売している。
北米以外でノコンサーバーシステム、および関連製品の世界的3万8000拠点を超える販売網を擁し、世界100カ国冒している。
北米以外での売上高が50％を超える。
このような現実からして、旧来型の大手メーカーも、できればDのビジネスモデルに転換したいのだが、いままで販売小売店とは何十年来の取引関係が厳然としてあるために、急にはeへシフトできない。
もしeへシフトすれば、「では、明日からお宅の製品は扱いませんよ」といわれかねず、モデル転換を傭曙せざるを得ないのである。
いま世界のコンピュータ業界は、そういう状況下にある。
Cにしても、世界一のシェアをもちながら、1999年春にCEO（最高経営責任者）が解任されてしまった。
解任の理由は、「Cは従来型のビジネスモデルに固執しすぎる。
もっとDのようにeエコノミーにシフトすべきだ、それができなくては株主の利益にならない」というものだった。
新しく任命されたCEOは、インターネットを使った直販セールスに重点を移し、巻き返しを図っている。
これはe・t戦争が現実化してきた象徴的な例であるといえよう。
要するにtビジネスでパソコンを販売することを延々とやっていては、利益が上がらず、生き残れないということである。
パソコンは小売価格の約20％もしくはそれ以上が販売費用であるし、Iに対してペンティアムの代金、Mソフトに対してWのソフト代金を支払うと、多くの組立メーカーにはほとんど利益は残らない。
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